焼肉業界は、若年層の減少やこの景況感だけではなく、専門店ではない飲食店での焼肉メニューの充実などがあり、各社における経営努力が必須となっている。そんな中で同社は、いち早くから経費削減を意識し始めていたが、品質や店舗環境を優先していたため、なかなか進んでいなかった。しかし、まだまだ忙しい状況であった2009年の春過ぎに、経費削減の大号令が発令された。「これまでも日本テクノさんには、何度も見積りや説明に来てもらっていましたが、今回はタイミングが合い、これまでの点検費とほぼ同等の金額で省エネが推進できるのであればと、導入を決めました。」と矢野氏は話を進めた。 　1000坪の敷地を持つ工場で、106名の従業員をかかえ、常時70名程度の従業員が勤務している。当然、アルバイトもパートも含まれる。「朝礼では、いつも各課の省エネチームを中心に、削減の結果や今後の方針を話していますが、徹底するのは大変でした。」と話されるように、外観からは想像がつかないくらい中は、広く整然としている。そして、不要な廊下や部屋の電気はすべて消されていた。

「基本的には、エアコンを消すことを徹底しています。それでも駄目なときは、冷蔵庫を切ります。数分間なので、食材には影響は出ません。」と矢野氏は続ける。まずは、モニターでアラームがなると、館内の一斉放送にてチャイムを１回鳴らす。それが合図となり、各課の省エネチームの方が、エアコンを切る。様子をみて、それでもアラームが鳴る場合には、冷蔵庫の電源を順番に消す。それを何度でも繰り返すことを徹底している。同施設には、４つの課がある。総務課、野菜漬物課、精肉加工課、たれ製造課である。食材毎に責任を持って仕上げていくため、作業場所も明確に分かれている。野菜と肉は廊下を挟んで別々に搬入から加工までを行い、店舗への発送時に初めてまとめられる。そのために各課に省エネチームのメンバーが必要となる。また、キムチは暑すぎると発酵が進み過ぎて酸っぱくなり、寒過ぎると発酵が進まず店舗に送れなくなる。つまり、野菜漬物課の部屋は、一定の温度に保つことが条件となる。また、精肉加工では暑いと肉の傷みが早くなるので、暑くはできない。しかし、お弁当用の肉を焼く部屋は、どんなにエアコンを入れても夏は40℃を超える暑さになる。このように異なる環境においては、各課の事情のわかる人間が省エネチームを結成することが重要だった。その結果、省エネが順調に進んでいるのであろう。

「基本的には、エアコンを消すことを徹底しています。それでも駄目なときは、冷蔵庫を切ります。数分間なので、食材には影響は出ません。」と矢野氏は続ける。まずは、モニターでアラームがなると、館内の一斉放送にてチャイムを１回鳴らす。それが合図となり、各課の省エネチームの方が、エアコンを切る。様子をみて、それでもアラームが鳴る場合には、冷蔵庫の電源を順番に消す。それを何度でも繰り返すことを徹底している。同施設には、４つの課がある。総務課、野菜漬物課、精肉加工課、たれ製造課である。食材毎に責任を持って仕上げていくため、作業場所も明確に分かれている。野菜と肉は廊下を挟んで別々に搬入から加工までを行い、店舗への発送時に初めてまとめられる。そのために各課に省エネチームのメンバーが必要となる。また、キムチは暑すぎると発酵が進み過ぎて酸っぱくなり、寒過ぎると発酵が進まず店舗に送れなくなる。つまり、野菜漬物課の部屋は、一定の温度に保つことが条件となる。また、精肉加工では暑いと肉の傷みが早くなるので、暑くはできない。しかし、お弁当用の肉を焼く部屋は、どんなにエアコンを入れても夏は４０℃を超える暑さになる。このように異なる環境においては、各課の事情のわかる人間が省エネチームを結成することが重要だった。その結果、省エネが順調に進んでいるのであろう。

省エネチームでは、エアコンの設定温度を冷房は25℃まで、暖房は20℃までとしているが、冷蔵庫のそばで行う作業、火を使う作業など極端に環境の異なる工程が多く、冷房や暖房がほとんど効かない場面もある。そんなときは他の部署で対応できないのかと考えていく。従業員の一番のモチベーションが省エネでは困る。51店舗の食材を引き受けている工場であることを忘れてはならない。風邪をひいて、体調を崩しては元も子もない。「寒いと感じるときは、エアコン設定温度をついついあげてしまう」と、矢野氏は話す。
食材を洗うホースを「レバー式のシャワーに変更しました。」岸氏が話す。省エネは、電気から始めているが、その他にも応用できないかと考え、水の無駄を減らそうと、いちいち蛇口を閉めなくても良いレバー式にした。少しでも削減効果がでれば、食堂前にも掲示していく予定だ。さらに12月からは、ゴミの計量も始めた。生ゴミがほとんどであるため、水気を切って少しでも軽くする運動を続けている。
業界トップ企業であっても、経費削減や省エネに取り組むことが業界全体にとっても良いことになると、ますますの省エネ推進を目指している。